NSJ住宅性能研究所

木構造シリーズ4

木造の許容応力度

1. 許容応力度とは？

建物の柱や梁などの部材は、外から力（荷重）が加わると変形します。

短い時間なら力を取り除けば元に戻りますが、長い時間かかり続けると元に戻りにくくなり、最終的には壊れてしまうこともあります。

そこで建築基準法では「部材にどのくらいの力までなら安全に耐えられるか」を決めていて、その基準を 「許容応力度」 と呼びます。

これは「材料の強さ（基準強度）」に「安全率（余裕）」を掛け算して求めます。

2. 荷重の種類

荷重は、かかり続ける時間の長さで次のように分けられます。

■長期荷重（ずっとかかり続ける）

建物の重さ、人や家具の重さ、土圧や水圧など。想定期間は「50年」

例：建物そのものの重量、地下室の土圧、プールの水の重さ


■短期荷重（めったに起こらない）

地震や台風のように短時間でかかる力。想定時間は「10分」

例：地震力、風圧力

■中長期荷重

雪が代表例。
　- 多雪地域（積雪1m以上） → 3か月程度かかり続ける
　- 積雪1m未満の地域 → 3日程度かかり続ける


3. 許容応力度の考え方

木材の強さを「基準強度 F」とすると、安全率を考慮して次のように決められます。

■長期荷重（50年）
　許容値：F × 1.10 ÷ 3
　（安全率は1.1/3）

■多雪地域の雪荷重（3か月）
　許容値：長期許容値 × 1.3
　（安全率は1.43/3）

■短期荷重（地震・台風／10分）
　許容値：F × 2.0 ÷ 3
　（安全率は2/3）

■少雪地域の雪荷重（3日）
　許容値：短期許容値 × 0.8
　（安全率は1.6/3）

特に「大地震（ごく稀に起こる）」では、人命を守ることを最優先にして、材料が持っている本来の強さ（基準強度）まで使ってよいという考え方になっています。


4. 法律での位置づけ

・材料の許容応力度：建築基準法 施行令 第89条
・材料強度：施行令 第95条、告示1452号
・特殊なケース（めり込みなど）：告示1024号


＜まとめ＞

・許容応力度＝「これ以上の力をかけたら危ないよ」という目安
・荷重のかかり方（長期／短期／雪など）によって基準が変わる
・大地震のときは「倒壊しないこと」が最優先

次回は、鉛直荷重について、お話します。