NSJ住宅性能研究所

2025年4月　建築基準法改正　～見直し内容にフォーカス～32

重量の増加による影響（設計上の注意）

省エネ住宅やZEH住宅などは、断熱材や太陽光パネルなどで建物が重くなる傾向があります。

重くなると地震や風に対する影響も大きくなるため、以下の点を考慮して設計することが望ましいとされています。

これらの方法は「住宅性能表示制度」の基準（平成13年国土交通省告示第1347号）などで示されており、詳細は品確法の解説書に記載されています。

ここでは概要だけを説明します。

① 床組（ゆかぐみ）の検討

建物を支える耐力壁の位置関係や床の強さをチェックします。

耐力壁の間隔は8m以内（筋かいのない壁だけなら12m以内）とするのが原則です。

壁の配置や長さによっては「耐力壁線」とみなし、そこから1m以内の壁も同じ線上と見なせます。

床や屋根は、必要な「床の強さ（床倍率）」を満たすように設計します。

必要な床倍率は、壁の量や壁間距離などから計算します。

② 接合部の検討

胴差（どうさし）と柱の接合部、床周りの継手（つぎて）や仕口（しくち）などの接合方法を検討します。

建物が重くなると接合部にかかる力も大きくなるため、十分な強度を確保することが必要です。


③ 横架材（おうかざい）・基礎の検討

横架材＝梁（はり）など横方向の部材。

基礎や梁は、建物の重さ・積雪・地震力・風圧力をしっかり地盤に伝える必要があります。

有効な地盤条件を確認したうえで、基礎の種類・寸法・間隔などを適切に設定します。


④ 無筋コンクリート基礎の廃止

以前は地盤がとても固い場合、鉄筋なしコンクリート基礎も認められていました。

今後は地盤条件に関係なく鉄筋コンクリート基礎が必須になります。


⑤ 伝統的構法等に関する規定

伝統工法で板張りの床を使う場合、省エネ住宅などの重さ増加を考慮した追加基準が設けられました。


＜まとめ＞

簡単に言うと、

・壁の配置・床の強さ
・接合部の強度
・梁や基礎の強さ
・基礎は必ず鉄筋入り
・伝統工法でも重量増を考慮

これらを満たすことで、重くなった建物でも安全性を確保できるようになります。

次回は、住宅性能表示制度と重量増加による影響のまとめについて、お話します。