NSJ住宅性能研究所

2025年4月　建築基準法改正　～見直し内容にフォーカス～31

重量増加による影響（柱の小径）

これまでの建築基準法（改正前の令第43条第1項表）では、屋根の重さによって「軽い屋根」「重い屋根」といった区分があり、それに基づいて柱の太さ（小径）を決めていました。

今後は次の計算式で求めます。

＜新しい計算式＞

de/l=0.027+22.5⋅Wd/l・l​

de：必要な柱の太さ（mm）
l：上下の横架材（梁や桁など）の間隔（mm）
Wd：その階が負担する
　・単位面積あたりの固定荷重（建物自体の重さ）
　・積載荷重（人や家具などの重さ）
　この合計（N/㎡）
※積雪の重さは含まない

＜ポイント＞

荷重の考え方は、壁量の計算方法と同じです。

算定式は、木の種類や柱が支える面積に関係なく、簡単に計算できるように「オイラーの座屈式」という理論をもとに条件を簡略化しています。

木の種類や支える面積を考慮してより正確に求めたい場合は、元の計算式で計算することも可能です。

使用する柱は、JAS材（規格品）でなくても、無等級材でもOKです。

柱の太さの確認が不要になるケース
柱に壁が取り付いていて、その壁が柱の座屈（ぐらつき）を防ぐ効果がある場合は、
その壁のある方向（面内方向）の柱の太さ計算は不要になります。

計算しなくても、早見表を使って必要な太さを調べることも可能です。


＜構造計算を行う場合の特例＞

必要壁量について

「昭和62年建設省告示第1899号」に定められた構造計算をして安全性が確認できれば、壁量の確認は不要です。

柱の小径について

「平成12年建設省告示第1349号」に定められた構造計算で安全性が確認できれば、柱の太さの確認は不要です。

次回は、重量の増加による影響（設計上の注意）について、お話します。