NSJ住宅性能研究所

許容応力度計算（木造住宅）シリーズ7

ZEH基準の3つの方法

■ZEH化で建物が重くなる→ 地震力が増える → 必要壁量も見直し

断熱を厚くする、トリプルガラスにする、太陽光パネルを載せる…などをすると、家は従来より重くなることがあります。

重くなると、地震のときに建物にかかる力（ざっくり言うと揺すられる力）も増えやすいです。

そこで国交省は、木造の壁量などを 「軽い屋根／重い屋根」のような大ざっぱ区分ではなく、実際の荷重（重さ）に応じて決められるように」見直しました。

これらの構造関係告示は 2024年に公布され、2025年4月1日から施行です。

さらに、壁量等については 経過措置があり、条件を満たす木造（例：地上2階以下・高さ13m以下・延べ300㎡以内等）では、事情により 2026年3月31日まで改正前基準も使える扱いがあります。

■「3つの方法」整理
（※2022年のZEH壁量案 → 2025改正では荷重実態ベースに統合）

※下記3つの方法は考え方として今でも有効ですが、2025改正ではZEH専用表というより、荷重実態を入れて必要壁量を出す枠組みに整理されています

●方法①：
　荷重（重さ）の実態から、必要壁量を計算して確かめる（基本形）

いまの基本はこれです。

屋根が軽い/重いで決め打ちせず、屋根・外壁・床・断熱材・太陽光などの荷重を入れて、各階の必要壁量を出します。

必要壁量（床面積あたり）は、次の形で計算します（在来軸組の例）

Lw=(Ai⋅C0⋅Σwi)　/　(0.0196⋅Afi)

Lw：床面積あたりの必要壁量（cm/㎡）

Ai：建物の高さ方向の揺れ方を反映する係数
　（建物が高いほど不利になりやすい）

固有周期 T=0.03h（h＝建物高さm）を使って算定

C0：標準せん断力係数（原則0.2、指定区域では0.3）

Σw：その階が地震時に負担する固定荷重＋積載荷重
　　（必要に応じて積雪も）

Afi：当該階の床面積（㎡）

＜ポイント＞

「重い家ほど Σwi が増える → 必要壁量 Lw も増える」ので、ZEH等で重くなる分は、ここで自動的に反映されます。

●方法②：
　早見表（代表仕様の表）で確かめる（表で済ませる簡易版）

2022年の「ZEH水準等の必要壁量表（例：25, 53…）」は 案としての整理でしたが、2025改正では、国交省側の整理としては 、「荷重実態式（方法①）」をベースに、代表仕様の「試算例（早見表）」や「表計算ツール」で簡単に確認できる方向で用意されています。

・早見表：代表的な仕様の組合せで必要壁量の試算例を示す
・表計算ツール：諸元入力で必要壁量を算定

つまり方法②は、いまは、ZEH専用の固定表よりも、「荷重実態式（方法①）」を、「早見表/ツール」でラクに使う方向に寄っています。

●方法③：
　構造計算で確かめる（壁量計算を省略できる条件がある）

これが一番強い方法です。

2025改正では、一定条件を満たして構造計算（例：昭和62年告示1899号の構造計算）で安全確認できる場合、壁量（告示1100号の壁量基準）を適用除外にできる扱いが明確化されています。

ただし、何でも壁量不要ではなく、例えば次のような条件が付いています（代表例）

・各階、各方向で、壁/筋かいが負担する水平力割合が 0.8以上
・7倍相当を超える高耐力壁を使わない
・CLTパネル工法（所定告示対象）によらない
など

この場合、確認する計算項目としては、少なくとも、

・許容応力度計算
・層間変形角
・偏心率
（・条件によって剛性率または壁量充足率比）

等が整理されています。


■46条2項ルート（いわゆる「集成材等建築物」）との違い

46条2項ルートは、壁量規定を外す代わりに、材料制限（主要部材は告示1898号等に適合する集成材・JAS材等）などの条件が付きます。

一方で、上の「方法③（構造計算で壁量基準を適用除外）」は、構造計算＋追加条件で合理化する整理で、46条2項ルートとは要件の掛かり方が違います（材料制限が前面に出るのが46条2項ルート）

・46条2項
　＝「材料もガチ縛り＋計算」
・構造計算での適用除外
　＝「計算で安全を示す（＋高耐力壁などに上限条件）」


■2025施行後の現実的な使い分け
（平屋・2階建て中心、16m超は省略）

●低層（地上2階以下・高さ13m以下・延べ300㎡以内など）

・基本：方法①（荷重実態式）を、早見表/表計算ツールで運用
・経過措置：条件により 2026/3/31まで旧基準も可

●地上3階（高さ16m以下）

・選択肢A：
　条件を満たして 告示1899号等の構造計算
→ 壁量基準を適用除外（方法③）

・選択肢B：
　46条2項ルート（材料制限等＋許容応力度計算等）


■2025改正で壁量設計がやりやすくなった点（重要）

・垂れ壁、腰壁など（準耐力壁等）を、一定条件で「存在壁量」に算入できるようになった
・壁倍率の上限が 5 → 7へ（高耐力壁を一定範囲で使える）
・階高が高い（例：3.2m超）場合の倍率低下や、接合部検討（N値計算法）なども整理

次回は、仕様規定と構造計算について、お話します。