建心会

水害に強い家を選びたい

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最近、大型台風や集中豪雨が続いています。

全国各地で床上、床下浸水の被害に遭う家が増加し人的被害も発生しました。

地震や火事と同様に、水害も気を付けなければならない脅威です。

そこで代表的な「水害に強い家」の条件や対策をまとめてみます。

近年、国内のさまざまな場所で水害が多発しています。かつては安全とされていた地域が、実は見えないリスクを抱えていたことが分かったなど、水害に対する評価は変わりつつあります。
しかし、それでも自治体が公表している浸水履歴やハザードマップが水害発生の可能性を示す一番の目安になり、住まい購入を検討している地域の自治体が発信している情報はチェックしておいた方が良いと思われます。

では、実際の浸水対策を見ていきましょう。まず挙げられるのが、土地のかさ上げ（盛り土）です。
かさ上げは、土を盛って敷地全体を想定される浸水時の水位より上げることです。ただ、道路から家に入るために、階段やスロープを設ける必要があり、特にシニア世代にとっては上り下りの負荷がかかるデメリットがあります。また、盛り土や階段などの設置は当然コストもかかりますので、それを考慮する必要もあります。

次に高床です。これはコンクリートの基礎を高くして、想定される浸水の水位よりも床レベルを高くする方法です。自治体により、ハザードマップの危険地域内にあり、一定の条件を満たせば新築時の工事費を助成する制度がある場合もあります。

万が一、浸水が発生した時の対策として止水の手段も覚えておきたいものです。浸水時の止水といえば土のうが一般的であり、現在も浸水被害を伝えるニュースなどで目にする機会は少なくありません。
ただ、土のうは通常ひと袋10～20kg近くもあり、成人男性でも扱いが大変です。そこで近年では設置が非常に簡単な“簡易止水版”が登場しています。これは家の開口部の前に専用のレール2本を業者に設置してもらえば準備完了。水害が予想される前、設置済みの2本のレールの間に専用パネルをはめて壁をつくれば、そこで水の侵入を防ぐことができます。自治体が公共施設などに導入するケースも増えています。

さらに手軽な対策としては、開口部を覆うように貼るだけの撥水性の高いシート も市販されています。扱いがラク、低コストということで先の簡易止水板同様に公共施設や店舗などでも使われているケースが増えていますが、もちろん一般の住宅でも使うことができます。

簡易止水板は、現在さまざまな業者で取り扱っています。既存住宅でも後付けは可能なので検討の価値はありそうです。また、先の高床同様、自治体によっては工事費助成制度もあります。

予測のつかない集中豪雨、ゲリラ豪雨が増えている昨今、家屋の浸水対策は私たちが真剣に考えるべきことの一つと思われます。

※引用・出所サイト
三菱UFJ不動産販売株式会社　お役立ち情報　住まい１プラス （頻発する集中豪雨、ゲリラ豪雨に備えたい～水害に強い家の条件とは～2017/09/19）